ワークショップ詳細

想定する対象者
公認心理師、臨床心理士、医師、児童指導員、保育士、保健師、行政担当者など

ワークショップ概要
　我が国では、発達障害のエビデンスに基づいた早期支援の必要性が高まっている。講師は、平成28年度科学技術振興機構研究開発成果実装支援プログラムの支援を受け、応用行動分析の理論に基づいた「ぺあすく」プログラムの全国実装を進め、344家庭に支援を提供した。

　その結果、子どもの発達指標や保護者の自己評価の改善等が示された。「ぺあすく」は、個別療育を軸に、（1）保護者が子育てかつ療育の主体者となれるよう、具体的な「関わり行動」の習得支援、（2）子どもの個別性に合わせた綿密な標的行動の設定と記録に基づいた個別発達支援、を行う。また、人材研修や600の発達課題を包括する療育支援アプリ「AI-PAC」をセットで実装することで、「科学者-実践モデル」をシステムとして実現する点も特徴である。

　本講座では、エビデンスに基づいた療育の地域モデルをどのように確立し、当事者に届けていくかを考察しながら、実践的な療育技術や保護者支援、子どもの特性に合わせた課題構成の実際について学ぶことができる。

講師紹介

熊 仁美

所属・役職
特定非営利活動法人ADDS　共同代表

略歴
NPO法人ADDS共同代表
慶應義塾大学訪問研究員
法政大学兼任講師
日本女子大学非常勤講師

著書

ケースで学ぶ行動分析学による問題解決　日本行動分析学会（編）山本淳一・鎌倉やよい・武藤崇（責任編集）
発達支援に関するケースを執筆

公的活動・学会活動・社会的活動など
日本行動分析学会・一般社団法人公認心理師の会所属
療育支援事業所「Kids 1st 荻窪」・「Kids 1st 鎌倉」の運営
「江戸川区発達相談・支援センター」の運営
令和元年度科学技術振興機構(JST)戦略的創造研究推進事業社会技術研究開発センター(RISTEX)
科学技術イノベーション政策のための科学研究開発プログラム採択「オープンサイエンスに基づく発達障害支援の臨床の知の体系化を通じた科学技術イノベーション政策のための提言」研究代表者

資格
博士（心理学）、公認心理師

受賞歴など
日本学術振興会特別研究員(DC1)（2010～2012年）
2018年度「チャンピオン・オブ・チェンジ」日本大賞入賞
2018年度行動分析学会賞（実践賞）

公認心理師の方へ一言
一人一人が「科学者-実践モデル」を体現していくことは、個人の臨床だけではなく、発達支援領域全体の質の向上に直結していくと信じています。本講座が、子どもや親御さんへよりよい支援を届けるため、役立てばと嬉しく思います。

ワークショップ詳細

想定する対象者
・企業（事業所）内のメンタルヘルス対策に興味関心のある方
・グループセラピーにACTを活用したいと考えている方
・ACTに興味関心のある方

ワークショップ概要
　このワークショップでは，ACT（アクセプタンス＆コミットメント・セラピー）の基本（心理的柔軟性モデル）を学び，職場内の集合型研修（セルフケア研修など）でACTをどのように活用していくかについて紹介していきます。

　ACTは、行動分析学や関係フレーム理論をベースにした広義の認知行動療法に位置づけられる心理的支援の一つです。対象者が“豊かで充実した意義のある人生を送る”ために，自分自身が大切にしたいことを確かめ，そこに向かう上で避けられない苦痛は受け容れながら，人生を前に進めることができるよう支援をしていきます。ACTはこのような目的のアプローチのため，心理的問題の解決や疾患の治療という文脈のみならず，メンタルヘルス問題の予防から，パフォーマンスマネジメント，組織開発などの開発的アプローチまで，産業労働分野に必要な心理的支援の幅広い文脈の中で活用することが可能です。

講師紹介

大月 友

所属・役職
早稲田大学人間科学学術院 准教授

略歴
早稲田大学人間科学学術院 助教（2008〜2010）
同 専任講師（2010〜2014）
同 准教授（2014〜現在に至る）

著書
『アクセプタンス＆コミットメント・セラピー（第２版）』（監訳）星和書店 2014年
『ACTにおける価値とは』（監訳）星和書店 2020年
『言語と行動の心理学』（分担執筆）金剛出版 2020年
『改訂版 認知行動療法』（分担執筆）放送大学教育振興会 2020年
『臨床言語心理学の可能性』（分担執筆）晃洋書房 2019年
その他は、以下を参照してください。
http://researchers.waseda.jp/profile/ja.9cb8aeacaca96a51a61d631028462b56.html

公的活動・学会活動・社会的活動など
一般社団法人 日本認知・行動療法学会 理事
ACT Japan 理事
日本行動医学会 評議員
公認心理師養成大学連絡協議会 運営会議役員
YouTube：CBSチャンネル（https://www.youtube.com/channel/UCE8qt3X957F3XytENA2fk7Q）

資格
日本行動療法学会内山記念賞（2007年）
日本認知・行動療法学会内山記念賞（2017年）

受賞歴など
日本認知・行動療法学会第46回大会（2020年）「アクセプタンス＆コミットメント・セラピー入門」
臨床心理iNEXTオンライン研修 [心理職スキルアップ2020夏] （2020年）「応用行動分析の臨床活用」
日本認知・行動療法学会認知行動療法セミナー（2019年）「well-beingのための認知行動療法：アクセプタンス＆コミットメント・セラピーの考え方」
日本認知・行動療法学会第45回大会（2019年）「アクセプタンス＆コミットメント・セラピー入門」
など

公認心理師の方へ一言
心理的支援はとても幅が広く，そして，奥の深いものです。多くの国民の方々の心の健康を支えるプロフェッショナルとして役立つには，科学的理論とその実践の進化が必要不可欠だと考えています。公認心理師として，ともに科学者-実践家モデルを体現していきましょう！！

ワークショップ詳細

研修方式
講義、演習、スモールグループでのディスカッション

想定する対象者
精神鑑定にたずさわる（予定）の心理職従事者および大学院生、公認心理師ないしそれに匹敵する学識経験を有する者であって、精神鑑定に興味を持っている者。

ワークショップ概要
　法律家や裁判員が法律判断をする際に、必要な知識や経験が足りないことがある。これを補う目的で行われるのが鑑定であり、精神医学的な専門分野の知識と経験が必要で精神科医にその補充を求める場合を特に精神鑑定という。

　精神鑑定では鑑定人である精神科医により依頼を受け、心理学の専門家が助手としてかかわることが少なくない。公認心理師制度の開始により、精神鑑定における心理学の専門家に求められる役割と責任はますます大きくなることが予想される。

　しかし、心理学の専門課程において精神鑑定に関する教育がなされることは想定されていないばかりか、心理学の専門家向けの講習・研修の機会も希少である。

　本ワークショップでは、精神科医と公認心理師の２名の講師による講義や演習を通して、精神鑑定の目的や方法等を解説するとともに、心理検査バッテリーを組む際のポイントについて学ぶ。また、心理検査以外に鑑定人が心理学の専門家に求める事項について整理を行う。

講師紹介

西中 宏吏

所属・役職
千葉大学社会精神保健教育研究センター・特任研究員

略歴
中央大学大学院文学研究科心理学専攻博士前期課程修了、修士（心理学）（2009年）
国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所司法精神医学研究部 研究員（2009-2012年）
千葉大学大学院医学薬学府先端医学薬学専攻博士後期課程修了、博士（医学）（2016年）
日本学術振興会特別研究員（2016-2017年）
千葉大学社会精神保健教育研究センター　特任研究員（2017-現在）

著書
子どもの攻撃性と破壊的行動障害（中山書店）
専門医のための精神科リュミエール第21巻−前頭葉でわかる精神疾患の臨床−（中山書店）
認知心理学の冒険（ナカニシヤ出版）

公的活動・学会活動・社会的活動など
日本司法精神医学会、日本犯罪心理学会、日本犯罪学会

資格
公認心理師

受賞歴など
日本犯罪学会学術奨励賞（2013年）

椎名 明大

所属・役職
千葉大学社会精神保健教育研究センター 治療・社会復帰支援研究部門 特任准教授

略歴
2000年千葉大学医学部卒。木更津病院精神科、厚生労働省精神保健福祉課、キングスカレッジロンドン精神医学研究所等を経て、2016年4月より現職。医師、公認心理師。

著書
民事法研究会「だれでもわかる精神医学用語集　-裁判員制度のために-」

公的活動・学会活動・社会的活動など
日本司法精神医学会評議員、千葉労災医員、千葉県精神医療審査会委員

資格
医師、医学博士、精神保健指定医、精神保健判定医、公認心理師、産業医、一般病院連携精神医学専門医・指導医

受賞歴など
2004年7月「臨床精神薬理」編集部 最優秀論文賞 向精神薬のスイッチング&減量・単剤化

おもなワークショップ担当歴
SAPROFワークショップ「司法精神保健におけるリスクアセスメント」

公認心理師の方へ一言
主に刑事責任能力に関する精神鑑定について標準的な技法を習得していただきます。

ワークショップ詳細

想定する対象者
特に想定する対象者はいませんが、認知行動療法を専門としない方でも理解できるようにご説明する予定です。

ワークショップ概要
本ワークショップでは精神科病院やクリニックに勤務する心理士を念頭に置き、主に事例を通じて発達障がいの就労支援に認知行動療法を活用する際のコツについて学んでいきます。
　大人の発達障がいの就労支援には、①就労移行支援などの福祉サービスを利用しているケース、②福祉サービスを利用していないケースがあります。また、②ひきこもりに近いような「動きたくても動けない」ケースもあります。本ワークショップでは上記の3つのケースを中心にお話します。 　特に発達障がいの方々は「目に見えない事を理解することや実感すること」が苦手です。これは就労支援では環境や状況の理解の苦手さ、セルフモニタリング能力の低下、自分にとって・職場にとっての強化子を把握することの苦手さに繋がります。このような点を認知行動療法の中でのどのようにサポートしながら面接を進めるのかについてお話いたします。

講師紹介

金澤 潤一郞

所属・役職
北海道医療大学心理科学部　准教授
ときわこども発達センター　非常勤心理士

略歴
日本学術振興会特別研究員（平成21年4月～平成23年3月）
苫小牧駒澤大学国際文化学科・国際コミュニケーション学科 非常勤講師（臨床心理学;平成23年4月～平成24年3月）
ときわこども発達センター 非常勤心理士（平成23年4月～現在に至る）
北海道医療大学心理科学部 助教（平成24年4月～平成26年6月）
北海道医療大学心理科学部 講師（平成26年7月～平成29年3月）
北海道医療大学心理科学部 准教授（平成29年4月～現在に至る）

著書
『成人期ADHD診療ガイドブック』 分担執筆, 「ADHDに対する精神療法の考え方」じほう 2013年
『大人のADHD臨床』分担執筆, 「大人のADHDの心理療法・行動療法」金子書房 2016年
『こころの科学196号 特別企画　臨床家のほめる技術』分担執筆, 「臨床現場での「ほめる」：行動療法を活かした臨床の現場から」日本評論社 2017年
『アスリートのメンタルは強いのか? 』分担執筆, 「発達障がい～接し方のコツと知識」晶文社 2020年
『テレワークで困ったときに読む本 設計・運用・メンタルヘルス対策』分担執筆, 「大人の発達障害とテレワーク」　中央経済社　2020年
など

公的活動・学会活動・社会的活動など
日本認知・行動療法学会 国際交流委員（委員）
日本ストレスマネジメント学会 研修委員（委員）
当別町こども子育て会議（会長）

資格
公認心理師、臨床心理士

おもなワークショップ担当歴
日本カウンセリング学会第52回大会（2019年）「大人の発達障がいの理解と支援のコツ」
日本認知・行動療法学会第45回大会（2019年）「成人期のADHDの認知行動療法：「ケースが乗る」ために必要なことは？」
日本認知・行動療法学会第46回大会（2020年）「成人の神経発達症の就労支援にCBTを活かすには？」

公認心理師の方へ一言
大人の発達障がいの方々の主訴は様々ですが、就労については、ご本人はもちろん、主治医、職場の上司や同僚、ご家族など多くの方々からカウンセリングに期待を寄せられる領域ではないでしょうか。本講座では就労支援に焦点化して、大人の発達障がいへの認知行動療法を用いた支援について、皆様と一緒に考えていきたいと思います。

ワークショップ詳細

想定する対象者
医療機関で働きたいと考えている方
医療機関で働いているが1人職場であり、医療現場の基礎がわからず戸惑っている方

ワークショップ概要
公認心理師の養成課程において学部・大学院ともに医療機関での実習は必須であり、この領域で勤務するか否かに関わらず、医療現場や医療領域における心理職の業務を知っておくことは有益であると考えます。また、職場に公認心理師が1人しかいない、非常勤勤務で組織・医療現場に関する体系だった研修を受講していないため、個人で試行錯誤しながら医療現場を理解し、業務にあたっているという方もおられるでしょう。本ワークショップでは、①医療領域で働くうえで基礎知識として知っておいていただきたいこと（医療倫理や医療安全、組織の仕組み、病院の求められる役割など）を概観し、②公認心理師として、患者さんやご家族、組織のニーズに他職種と連携しながら対応していくための知識やスキルについて解説します。

講師紹介

野村 れいか

所属・役職
沖縄国際大学

略歴
2001年九州大学大学院人間環境学研究科人間共生システム専攻修士課程修了、2004年九州大学大学院人間環境学府人間共生システム専攻博士後期課程単位取得後退学。総合病院や保健所、学生相談、スクールカウンセラー等を経て、2007年独立行政法人国立病院機構琉球病院心理療法士、2010年同主任心理療法士。2017年4月～現職。

著書
野村れいか　臨床心理学的実践の領域　5-4医療の領域　野島一彦（編）臨床心理学への招待第2版　ミネルヴァ書房　2020年
野村れいか　第2章保健医療分野の業務　災害時の支援　津川律子・江口昌克（編著）公認心理師分野別テキスト１保健医療分野　理論と支援の展開　創元社　2019年
野村れいか　公認心理師の職域・活動　医療保健領域　野島一彦（編）公認心理師養成大学・大学院ガイド　日本評論社　2018年
野村れいか（編著）　国立病院機構心理療法士協議会監修　病院で働く心理職-現場から伝えたいこと　日本評論社　2017年
野村れいか　Part4　公認心理師の活躍が期待される職域・活動　医療保健領域　精神科病院　野島一彦（編）公認心理師への期待　日本評論社　2016年
野村れいか　第2章保健所さまざまな人とつながっておくこと　髙橋紀子・吉岡和子（編）　心理臨床,現場入門　ナカニシヤ出版　2010年

など

公的活動・学会活動・社会的活動など
動作法スーパーバイザー、子どものための心理的応急処置（PFA)指導者、日本臨床心理士会第3期後期医療保健委員・第4期前期医療保健委員（2017年7月～）
日本臨床心理士会代議員（2019年4月～）
日本心理臨床学会代議員（2014年5月～）
沖縄県臨床心理士会事務局長（2017年4月～2019年3月）
沖縄県公認心理師協会事務局長（2019年4月～）
沖縄県小児保健協会理事（2019年6月～）
沖縄県児童虐待に関する万国津梁会議委員（2019年7月～2020年3月）

資格
公認心理師・臨床心理士

受賞歴など
第63回国立病院機構総合医学会（仙台）ベストポスター賞
第64回国立病院機構総合医学会（福岡）ベストポスター賞

おもなワークショップ担当歴
県内：今年度分）
児童養護施設等基幹的職員研修
要保護児童対策調整機関専門職研修
家庭訪問支援員等児童相談業務担当者研修
適応指導教室連絡協議会研修
教育相談実践事例研修
保健所精神保健担当職員スキルアップ研修
など

公認心理師の方へ一言
総合病院および精神科病院における臨床を通して、患者さんやご家族、他職種や仲間から教えていただいたことを皆さまへお伝えしたいと思います。これから医療領域で働きたい方や他領域で勤務しており、医療との連携について学びたいという方にも医療現場について知っていただく機会になれば幸いです。

ワークショップ詳細

研修方式
講義と演習

想定する対象者
どなたでも

ワークショップ概要
2010年以降、発達支援プログラムの効果に関するエビデンスが着々と蓄積されてきた。例えば、支援の場として日常環境を設定し、行動科学と発達科学の最先端の知見を融合した「日常環境発達行動支援法（Naturalistic Developmental Behavioral Intervention: NDBI）」の効果などが実証されている。また、発達障害支援に関しても、「限局性学習症」「自閉スペクトラム症」「注意欠如・多動症」への発達支援・教育支援プログラムの効果が示されている。本ワークショップでは、「エビデンスに基づいた実践（evidence-based practice）」を実現する上で必要な、先端的な発達支援方法、各発達障害に対応した支援プログラムを概観する。また、子どもたちひとりひとりに効果的な発達支援を提供するためには、「環境と個人との相互作用」に焦点を当て、支援方法を適合化する必要がある。この点から、支援プログラムを、発達支援・教育支援の「文脈（context）」に適合させ、実践現場で活用するための技法とアセスメント方法を紹介する。スタッフ支援、ペアレントトレーニング、遠隔地支援（telehealth）、認知行動療法との融合、発達移行期に焦点をあてた包括的支援、行動問題の機能分析、ポジティブ行動支援などの実践と事例を具体的に提示しながら、ワークショップを進める。

講師紹介

山本 淳一

所属・役職
慶應義塾大学 文学部 教授

略歴
明星大学 人文学部・助教授（1995年-1998年）
筑波大学 心身障害学系 助教授（1999年-2001年）
慶應義塾大学 文学部 助教授（2001年-2003年）
University of California, San Diego (UCSD) Visiting Scholar（2007年-2008年）
慶應義塾大学 文学部 教授（2003年 現在）

著書
山本淳一（2019）.ことばの獲得 臨床言語学の可能性 （pp.23-24）晃洋書房
Yamamoto, J., & Matsuzaki, A. (2016). Effectiveness of a nursery school teacher
　training program in providing interventions and supports for children with
　developmental disorders. In Japanese Society of Developmental Psychology
　(Eds.), Frontiers in Developmental Psychology Research (pp.189-207). Tokyo:
　Hitsuji Shobo 山本淳一・武藤崇・鎌倉やよい（編著）（2015）. ケースで学ぶ 行動分析学による問題解決 金剛出版
山本淳一・澁谷尚樹 (2009). エビデンスにもとづいた発達障害支援 行動分析学研究, 23, 46-70.
山本淳一･池田聡子（2007）.できる！をのばす学習と行動の支援 日本標準
その他は、以下を参照してください。 http://www.flet.keio.ac.jp/~yamamotj/

公的活動・学会活動・社会的活動など
日本心理学会 国際委員、行動リハビリテーション研究会 顧問、NPO法人ADDS 共同研究 など

資格
公認心理師、臨床心理士、臨床発達心理士

受賞歴など
日本行動療法学会 内山記念賞受賞 発達障害児における文章理解の指導一情緒状態の『原因』を推論する行動の獲得 受賞者: 奥田健次・井上雅彦・山本淳一（1999年）
日本特殊教育学会 第31回研究奨励賞 就学前の発達障害児に対する「授業参加」支援プログラムの開発と評価 受賞者: 石川菜津美・石塚祐香・山本淳一（2019年）
など

おもなワークショップ担当歴
北海道から沖縄までの25都道府県、東京都の14区市でワークショップを実施してきた。

公認心理師の方へ一言
公認心理師が、効果的な発達支援・教育支援を実現するためには、支援スキルの獲得と同時に、PDCAを常にまわし続ける包括的で柔軟な私たち自身の行動が必要である。支援プロトコルを適用するだけでなく、運動・知覚・コミュニケーション・言語・認知・社会性の発達法則、行動と学習の法則など、心理学の成果をフル活用し、子どもの行動レパートリーと環境条件に合わせて、技法を的確に統合しながら実践を進めることが大切であると考える。

ワークショップ詳細

研修方式
講義と演習

想定する対象者
公認心理師、知的障害に関わる職種で心理的支援に興味のある方

ワークショップ概要
知的障害のある人のメンタルヘルス不調の有病率は約20％で、一般の人に比べて高い割合で起きています。また、知的障害のある子どものメンタルヘルス不調の発症は、知的障害のない子どもに比べて4倍も高い状況にあります。従来では知的障害のある人へのカウンセリングや心理療法は適切でないと考えられることもありましたが、近年ではイギリス、オーストラリア、アメリカを中心に知的障害のある人への心理的支援（カウンセリング、認知行動療法、力動的心理療法など）が広まってきています。しかし、国内で知的障害のある人のメンタルヘルス不調や心理的支援に関する研修を心理師が受ける機会はほとんどない状態です。そこで本ワークショップでは、知的障害のある人のメンタルヘルスの理解を深め、事例をもとに心理的支援を検討する機会を提供します。ワークショップでは、知的障害のある人のメンタルヘルス、アセスメント、心理的支援の実際について扱います。

講師紹介

下山 真衣

所属・役職
信州大学 教育学部・助教

略歴
就実大学教育学部 講師（2011）
信州大学教育学部 助教（2017）
博士（障害科学・筑波大学）（2019）

著書
シリーズ心理学と仕事15 障害者心理学（2017 北大路書房）
第1回公認心理師国家試験 要点解説と必修用語（2019 文光堂）

公的活動・学会活動・社会的活動など
一般社団法人日本行動分析学会（監事）、一般社団法人日本行動分析学会（編集委員）

資格
公認心理師、臨床心理士、学校心理士

岩佐 和典

所属・役職
就実大学 准教授

略歴
筑波大学大学院人間総合科学研究科にて博士号取得後、2011年より現職。心理査定や感情に関する基礎的な研究を行いつつ、うつや慢性痛に対する心理療法の臨床研究にも参加している。主として医療保健の領域で臨床実践を行い、特に統合失調症等の慢性疾患を持つ人の援助に従事してきた。

著書
『嫌悪とその関連障害』北大路書房
『動機づけと情動』培風館
『慢性疾患の認知行動療法』診断と治療社

公的活動・学会活動・社会的活動など
日本感情心理学会理事、日本感情心理学会第28回大会大会長

資格
公認心理師、臨床心理士

受賞歴など
日本感情心理学会第26回大会優秀発表賞 など

おもなワークショップ担当歴
慢性痛に対する認知行動療法のワークショップを多数。

公認心理師の方へ一言
知的障害のある方々は、メンタルヘルス上のニーズを持ちやすい一方で、我々が行う心理的支援の対象からこぼれてしまいがちです。しかし、適切な機会さえあれば、そのニーズに見合う支援を提供できる可能性は十分にあると考えています。是非この機会に、その可能性を一緒に考えていきましょう。

ワークショップ詳細

研修方式
演習や実習を一部含む講義

想定する対象者
主に医療現場で活動しておられる公認心理師・公認心理師受験予定者（大学院生含む）を対象とした内容となりますが、福祉、司法、教育領域の実践家の方でも参加は可能です。

ワークショップ概要
心理学におけるエビデンスに基づく実践（EBPP）とは、大規模研究で得られたエビデンスの知見を日常臨床にそのまま適用することではありません。患者の特徴、文化および希望という枠組みのなかで得られる最新最善の研究エビデンスと臨床上の判断を統合させたもの（米国心理学会、2006）です。そのため臨床実践家には、目の前の対象者の状態や特性に合わせた柔軟な対応が求められます。私達は対象者に合わせた柔軟性の高い実践を行うために、できる限り客観的な行動を継続測定する重要性を提案しています（柳澤ら,2016など）。行動を継続的に測定することで、本当に「心理介入が必要なのか｣判断ができ、実施した介入の効果の有無を評価することができ、また介入の終了地点について妥当な判断をすることができるようになります。本ワークショップでは、実践事例の紹介、行動測定の基礎、心理面接から行動測定につなげる技術などを、講義及び演習を通じて理解を深めます。

講師紹介

柳澤 博紀

所属・役職
医療法人桜桂会犬山病院心理室 主任 公認心理師

略歴
長野県生まれ。
中京大学心理学研究科修士課程（臨床・発達心理学）修了（2006年）
数か所の精神科クリニックの他、不登校支援施設の心理士、小学校、中学校、高校のスクールカウンセラーなどを兼務し行動療法・認知行動療法を実践。（2006年～2013年）
医療法人桜桂会犬山病院心理室、臨床心理士（2013年より現在に至る）
中部学院大学人間福祉学部非常勤講師（2015年より現在に至る）
同朋大学大学院人間福祉研究科非常勤講師（2016年より現在に至る）
専門は臨床心理学、認知行動療法、臨床行動分析。

公的活動・学会活動・社会的活動など
所属学会：日本認知・行動療法学会、日本行動分析学会、日本心理臨床学会、ACT－JAPAN、日本マインドフルネス学会 など
学会委員：日本認知・行動療法学会、企画委員（2018年から現在）

資格
公認心理師・臨床心理士

受賞歴など
日本マインドフルネス学会 第2回大会 優秀ポスター発表賞

おもなワークショップ担当歴
第5回臨床行動分析カンファレンス（2019年）ワークショップ。「行動アセスメント面接法―クライエントとの言葉のやり取りから行動測定につなげる技術―」

公認心理師の方へ一言
実践家による実践家のためのワークショップです。概論よりも具体例をより多くし、皆様の日常の臨床活動に明日から生かせるワークショップを目指します。多数の方のご参加お待ちしております。

瀬口 篤史

所属・役職
西知多こころのクリニック 心理士

略歴
大学院卒業後、精神科病院やクリニック心理士、企業内カウンセラー、大学教員等として15年ほど勤務し、現在は臨床活動を続けながら、立命館大学大学院人間科学研究科にて研究活動を行っている。ACT Japan理事。日本行動分析学会会員。日本認知・行動療法学会会員。日本心理臨床学会会員。

著書
ハリス, R. 武藤崇（監修）三田村 仰・酒井美枝・大屋藍子（監訳）2017 使いこなすACT セラピーの行き詰まりからの抜け出しかた 星和書店（Harris, Russ (2013) “Getting Unstuck in ACT: A Clinician’s Guide to Overcoming Common Obstacles in Acceptance and Commitment Therapy”, New Harbinger Pubns Inc. 日本語版）翻訳、出版

公的活動・学会活動・社会的活動など
【学会活動】

・2016年3月 三田村仰, 瀬口篤史, 柳澤博紀『臨床行動分析の実践から学ぶ：臨床場面での機能的・文脈的な視点』ACT Japan 2015年度年次ミーティング, 東京.（シンポジウム開催）
・2016年6月 Seguchi, Atsushi & Shudo, Yusuke “Treatment based on Acceptance and Commitment Therapy for a woman with writer’s cramp.” 8th World Congress of Behavioural and Cognitive Therapies (WCBCT), Melbourne.（ポスター発表）
・2016年10月 瀬口篤史, 柳澤博紀, 首藤祐介, 今野高志, 三田村仰『臨床現場で行動指標を活用する―現場からの有効性・有用性の発信を目指して―』, 日本認知・行動療法学会第42回大会, 徳島.（シンポジウム開催）
・2016年10月 瀬口篤史『失禁恐怖の女性に対するアクセプタンス＆コミットメント・セラピーに基づく介入と行動指標の活用』, 日本認知・行動療法学会第42回大会, 徳島.（ポスター発表）
・2016年11月 熊野宏明, 瀬口篤史, 今井正司『メタ認知療法とACT』, 第16回日本認知療法学会, 大阪（ワークショップ開催）
・2017年9月 瀬口篤史、首藤祐介、石川健介、柳澤博紀、今野高志、米山直樹『クライエントに役立つターゲット行動と行動指標の選択（自主企画シンポジウム8）』日本認知・行動療法学会第43回大会（企画・シンポジストとして）
・2017年11月 三田村仰, 首藤祐介, 瀬口篤史, 柳澤博紀, 今野高志 『臨床行動分析を現場で活かす－マインドフルネスと価値を視野に入れた認知行動療法－』, 日本心理臨床学会第36回大会, 神奈川.（シンポジウム開催）
・2018年3月 瀬口篤史『単独外出が困難となった女性に対する臨床行動分析による介入と行動指標の活用』ACT Japan年次ミーティング（ポスター発表）
・2018年10月 瀬口篤史、武藤崇、首藤祐介、今野高志、岡島義『誰のために、何のために測定するのか？クライエントの役に立つ行動の測定へ』，日本認知・行動療法学会第44回大会（企画・司会として）

【社会的活動】
・2017年より現在まで『臨床行動分析カンファレンス』を年2回開催している。

資格
公認心理師、臨床心理士

受賞歴など
2019年ACBS（Association for Contextual Behavioral Science）World Conference 17(Dublin)にて、ポスター賞（Junior Investigator Poster Award）を受賞。

おもなワークショップ担当歴
・2016年11月 熊野宏明, 瀬口篤史, 今井正司『メタ認知療法とACT』, 第16回日本認知療法学会, 大阪
・2018年5月『クライエントの行動は本当によくなったのか？-精神科臨床における行動指標の活用-』第3回臨床行動分析カンファレンス, 名古屋

公認心理師の方へ一言
心理学的実践におけるエビデンスとは、「患者の特徴、文化、意向という文脈において、その時点で手に入る最良の研究成果を、臨床技能に統合すること」とされています（APA, 2006）。つまり、患者さんの文脈を無視して大規模研究の結果をそのまま当てはめることは、必ずしもエビデンスに基づいた実践とは言えません。この研修では、臨床現場で行う心理的介入が、患者さんの意向や価値観に沿った改善を生み出しているかどうかについて、シングルケースデザインや行動指標を用いて検証する方法をご紹介いたします。日頃の臨床実践において役立ちましたら幸いです。

このプログラムの目的・ねらい

公認心理師は高い能力を持っており、こうした能力を十分に発揮して、現場で活躍できる公認心理師になるには、どのようにしたらよいだろうか。心理アセスメントや心理学的介入のスキルを深めることはもちろんのこと、国家資格としての公認心理師には法律・制度にもとづく多職種連携（チーム医療、チーム学校）、多職種間のコーディネート業務、サイエンスにもとづく心の健康教育など、幅広い仕事が期待されている。これから国家資格としての能力を高めていくために、どのようなことが必要か考えたい。

話題提供1：島田 隆生（厚生労働省 公認心理師制度推進室）

発表タイトル
行政は公認心理師にどのような活躍を期待するか

発表内容
　公認心理師制度については、平成29年9月に法律が施行されてから、これまでに2回の国家試験が行われ、3万人を超える公認心理師が誕生している。この度は、改めてこの制度の現状を振り返るとともに、公認心理師の活躍の場や期待されていること、養成や資質向上において求められていること等、厚生労働省における取り組みについて説明する。

話題提供2：堀越 勝（国立精神・神経医療研究センター認知行動療法センター）

発表タイトル
サイエンティスト＆プラクティショナーモデルの今（米国における心理師訓練）

発表内容
　1949年、米国では「ボルダーカンファランス」でクリニカル・サイコロジストの理想像としてScientist & Practitioner Modelが示されたが、それは米国でどの様に実現されているのか。日本の養成課程とは異なり、米国では修士と博士レベルに分かれ、リサーチトラックとクリニカルトラックの2系統があり、それぞれに共通な訓練と異なる訓練、そして異なる学位と役割が用意されている。米国での心理師訓練の全体像とトラックごとの共通点、相違点などを紹介する。

話題提供3：丹野 義彦（東京大学/当会理事長）

発表タイトル
現場で活躍できる公認心理師をサポートする体制づくり

発表内容
　公認心理師には幅広い仕事が期待されており、知識と技術をつねに磨きスキルアップをはかる生涯学習の義務がある。公認心理師自身が努力することはもちろんだが、それをサポートする制度づくりも大切である。これについて、教育機関レベル（大学・大学院での養成）、職場レベル（職場での研修、スーパービジョン）、団体・学会レベル（研修会でのワークショップ、専門資格認定、職域拡大など）、国レベル（保険点数化、常勤化など）などに分けて考えてみたい。

このプログラムの目的・ねらい

　公認心理師には、多職種と連携した業務遂行、専門性の発揮が強く求められている。医療では、従来からチーム医療、つまり多様な専門職による連携・協働による、より良い医療の実践が推進されてきた。ここでは、医療のさまざまな領域において、先進的に活動を行っている方たちをお招きし、心理師としてどのようにチーム医療に参加し、貢献してきたか、その工夫を伺い、これからのチーム医療への展望を共有する機会としたい。

話題提供1：朝波 千尋（国立精神・神経医療研究センター病院）

発表タイトル
精神科治療チームにける心理職のコミットメント
発表内容
　精神科領域における心理職に期待される役割は多岐に渡っている。とりわけ傾聴や共感的態度の基本的カウンセリングスキルは疾患や問題に関係なく必要とされ、心理職が多職種の『つなぎ役』として機能するために最も重要なスキルともいえる。この点を踏まえ、専門領域である心理検査や心理的見立ての共有、多職種チーム内でどのように心理職が有機的に機能できるか、精神科臨床で取り入れている工夫を総括し、今後の展望を提起したい。

話題提供2：富安 哲也（亀田総合病院 臨床心理室）

発表タイトル
サイエンティスト＆プラクティショナーモデルの今（米国における心理師訓練）

発表内容
　現在、医療機関においては多彩なチーム医療が展開されており、当院においてもいくつかの診療科チームに公認心理師がメンバーとして参加している。

　本発表では、公認心理を始め、いくつかのチームに属するメンバーが、既存のチームの枠を越えて多職種で関わったケースについて報告を行う。そのケースを振り返る中で今後のチーム医療や多職種協働について考え、公認心理師の動き方や実際上の配慮などについても私見を述べたい。

話題提供3：別所 晶子（埼玉医科大学総合医療センター 小児科）

発表タイトル
小児救命救急センターにおける重症患児の家族の対応について
―臨床心理士の役割を中心に―

発表内容
　子どもが亡くなることは、遺された家族の悲嘆が最も強いと言われているため、多職種による早期からの関わりが必須である。筆者が勤務する小児救命救急センターでは、重症患児が搬送されてくると、1～2日の内に心理士に依頼が入る。開室以来3年10か月間で心理士が介入した事例は72件である。

　今回の発表では、当センターにおける多職種による重症患児の看取りのプロセスを紹介する。また、当センターで実際に終末期を過ごし、亡くなった患児の事例を紹介する。早期からの心理士の介入が、重症患児の家族に関わる上で有用ではないかと考えられる。

話題提供4：西 侑紀（福山リハビリテーション病院）

発表タイトル
高次脳機能障害の臨床における公認心理師の他職種連携

発表内容
　高次脳機能障害は、外見では分かりにくいという特徴があることから、神経心理学的検査による評価が必要となる。当院では、OTやSTと共に公認心理師が、脳卒中や頭部外傷後の患者に対して神経心理学的検査を実施し、その結果と行動観察を元に報告書を作成している。

　そして、主治医や看護師、MSWなどの他職種にはカンファレンスで、ご本人やご家族にはICで高次脳機能障害の症状を共有し、今後の方針を話し合っている。

このプログラムの目的・ねらい

　公認心理師法第42条は、公認心理師に対して他職種との連携を義務付けている。しかし、司法・犯罪・嗜癖領域においては、公的支援における縦割り、公的支援と民間支援の間の情報共有の難しさ、更には地域における受け皿不足など、連携上の課題が少なくない。そこで、本シンポジウムにおいては、性犯罪者に対する心理的支援を例にとって、各機関の支援の実際を報告し、現行の枠組みの中で公認心理師として連携する方策について検討することを目的とする。

話題提供1：寺田 孝（府中刑務所）

発表タイトル
刑事施設の性犯罪再犯防止指導における他機関との連携について

発表内容
　性犯罪再犯防止指導を受講した者については、処遇の一貫性を保ち、実効性を高めるために、プログラム密度、回数、特記事項等を、刑事施設から保護観察所へ引き継いでいる。また、矯正と保護の現場職員の連絡協議会が毎年開催されており、互いに情報共有に努めている。保護観察所以外の機関とは直接的に連携することはないが、受講者の必要性に応じて地域のサポート機関を活用できるように関わることがある。

話題提供2：富安 哲也（亀田総合病院 臨床心理室）

発表タイトル
保護観察所の性犯罪者処遇における関係機関との連携について

発表内容
　保護観察所においては、性犯罪対象者に対して、認知行動療法の理論に基づく性犯罪者処遇プログラムを中心とする処遇を行っている。しかし、刑事施設で行われた性犯罪再犯防止指導の結果を保護観察処遇にいかすこと、プログラム、更には保護観察を終了した者に対するアフターケアについては課題もある。保護観察所における性犯罪者処遇の実情を概観し、刑事施設で行われた指導、地域の社会資源を活用する方策について考察する。

話題提供3：別所 晶子（埼玉医科大学総合医療センター 小児科）

話題提供3：中川 桂子（大石クリニック）

発表タイトル
性犯罪をした者への民間の心理的支援の多職種連携と多施設連携

発表内容
　性犯罪をした者の民間の心理的支援の１つとして、依存症外来を有する精神科クリニックの取り組みをあげることができる。精神科クリニックにおける心理的支援では、医師、看護師、精神保健福祉士、そして公認心理師がその役割を担い、さらに必要に応じて役所や就労移行支援施設との連携を行なっている。そこで、本発表ではこれらの取り組みにおける多職種連携と多施設連携について紹介する。

話題提供3：別所 晶子（埼玉医科大学総合医療センター 小児科）

話題提供4：西 侑紀（福山リハビリテーション病院）

発表タイトル
高次脳機能障害の臨床における公認心理師の他職種連携

発表内容
　高次脳機能障害は、外見では分かりにくいという特徴があることから、神経心理学的検査による評価が必要となる。当院では、OTやSTと共に公認心理師が、脳卒中や頭部外傷後の患者に対して神経心理学的検査を実施し、その結果と行動観察を元に報告書を作成している。

　そして、主治医や看護師、MSWなどの他職種にはカンファレンスで、ご本人やご家族にはICで高次脳機能障害の症状を共有し、今後の方針を話し合っている。

このプログラムの目的・ねらい

科学者－実践家モデルは、公認心理師の会の中核的な理念である。そこで、本発表は、科学者－実践家モデルを再確認し、今後の方向性を共有することを目的とする。その内容としては、①科学者―実践家モデルとは何か、②そのモデルと公認心理師の関係性、③科学者としてのミニマム・エッセンスとは何か、④実践者としてのミニマム・エッセンスとは何か、⑤その活動の具体例はどのようなものか、というものを予定している。

このプログラムの目的・ねらい

　コンサルテーションは、教育分野で活動する公認心理師に求められる主たる業務の１つである。その際に、客観的に観察可能で、共有することが比較的容易な「行動」に着目したコンサルテーションを展開することは、「科学者―実践家モデル」の求める、根拠に基づいた支援において極めて有用な手段である。本シンポジウムでは、行動コンサルテーションの理論と実践について整理を行い、行動コンサルテーションの重視する観点について共有することをねらいとする。

指定討論：大石 幸二（立教大学）

発表タイトル
教育分野において行動コンサルテーションを適用する際の留意点について考える

発表内容
　教育分野において行動コンサルテーションを適用する際の留意点のうち、①教職経験年数の豊富なベテラン教師（コンサルティ）への介入を成功させ、全校体制を整備することや、②幼児・児童生徒（クライアント）の行動問題のみならず学習深化や社会的相互作用促進の努力を継続することは成功を修め、知見が重ねられている。残るは、③コンサルタント自身の行動（相互作用スタイルや強化子の提示など）の分析を進め、養成・研修にその知見を活用することである。この点について話題提供者に問いかけてみたい。

話題提供1：大橋 智（東京未来大学）

発表タイトル
コンサルテーションの鳥瞰図：間接援助技法の概念整理

発表内容
　コンサルテーションは、Caplan（1963）よって援助技法として基本概念が形成されたが、その後広く間接援助技法として拡張され本邦ではさまざまなコンサルテーション（山本,1968・石隈,1999・加藤・大石,2004など）が用いられている。本発表では、行動論、精神分析学、社会組織論などの立場から位置づけられるコンサルテーションのだれを「対象」とするか、なにを「効果」とするかについて全体像を示したい。

話題提供2：榎本 拓哉（明星大学）

発表タイトル
校内での包括的な行動支援計画の導入と維持―公立高等学校におけるコンサルテーションの実践から―

発表内容
　発達の問題を持つ児童生徒の増加などにより、義務教育以降の支援活動が急務となっている。それを受け、文部科学省は都道府県の普通科高校に「通級指導教室」を設置するモデル事業を展開している。しかし、継続的な行動支援計画を実行する体制が十分に整っているとは言い難い状況である。そこで、校内の特別支援委員会と公認心理師が中心となって学内での支援体制を整備し包括的な支援を行ったケースを紹介し、今後の高校での間接支援の展開と公認心理師の関わりとして重要な要素を考察する。

話題提供3：新井 雅（跡見学園女子大学）

発表タイトル
「チーム学校に活かす行動コンサルテーション」

発表内容
　複雑化・多様化した問題を抱える近年の学校現場において、スクールカウンセラー等の心理専門職（公認心理師）には、教師や保護者など様々な関係者と積極的に連携・協働しつつ、問題の予防や未然防止をも含めた心理教育的な援助活動に貢献することが強く求められている。
　本シンポジウムでは行動コンサルテーションの観点から、チーム学校に基づく心理教育的な援助活動の展開を支える心理専門職の役割と可能性について検討する。

このプログラムの目的・ねらい

　従来、「科学は人間性を疎外する」というステレオタイプによって、「（科学的な）心理学」と「ノーマライゼーション（インクルージョン）」との関係はトレード・オフ（trade-off）なものとみなされることが多かった。そこで、本シンポジウムの目的は、児童福祉、障がい者福祉、高齢者福祉の現場で活躍する「科学者−実践家」にご登壇いただき、心理学とノーマリゼーションとの良好な「橋渡し」の実例を明示することとする。

話題提供1：熊 仁美（特定非営利活動法人ADDS）

発表タイトル
科学者-実践者モデルに基づいた発達障害の早期支援エコシステムの全国実装

発表内容
　発達障害のある児童への大規模な支援研究は、欧米を中心に蓄積されてきた。本発表では、それらの成果を基盤とした早期支援モデルを15拠点へ導入した全国実装プロジェクトの成果報告を行う。具体的に、（1）我が国の実態に即した親子共学型療育モデルの効果、（2）ICTを活用した科学者-実践者モデルに基づく実装戦略、（3）社会的インパクト評価（350家庭の親子の変化や実装科学的な条件検討）について述べ、政策への活用や福祉領域における科学技術の有用性についてふれる。

話題提供2：陶 貴行（LITALICO研究所）

発表タイトル
ノーマライゼーションの実現に向けた障害のある方々への科学的心理学に基づく就労支援

発表内容
　わが国の障害のある方々の雇用は、障害者雇用促進法に基づき、雇用施策や職業リハビリテーションの措置が取られており、その背景にはノーマライゼーションの理念がある。しかし、就労から職場定着の過程には誤解や無理解により不適応に至る事例もある。本発表では、科学的心理学に基づく就労支援の実践により、➀いかにして個と環境の相互作用として生じた障害にアプローチできるか、➁個人や環境にどのような影響を与えうるか検討する。

話題提供3：河野 禎之（筑波大学）

発表タイトル
認知症とノーマリゼーション／インクルージョン―認知症フレンドリー社会へのパラダイムシフト―

発表内容
　認知症の人々を取り巻く環境は、この10年間で劇的に変化しつつある。それは、これまで医療や介護、福祉の領域で語られてきたものが、現在では広く社会全体として考えるべき課題として認識され、「認知症フレンドリー社会」の実現に向けた取組が世界的に加速していることにある。その中で、心理学、特に心理臨床家は、多様な専門職や人々とともに、とりわけ当事者である認知症の人本人とともに協働することで、新たな貢献が求められている。

このプログラムの目的・ねらい

　産業領域における心理職の職場復帰支援は、うつ病をはじめとするメンタル疾患を持つ就労者支援を中心に行われてきたが、少子高齢化に伴う労働人口の減少などを背景に、様々な疾患の治療と仕事の両立をしている就労者の支援など、求められる対応範囲が広がっている。本シンポジウムでは、心理職・企業・産業保健/医療の立場から、産業領域で、“今”、公認心理師に求められることについて話題提供いただき理解を深めていきたい。

話題提供1：田上 明日香（SOMPOヘルスサポート(株)）

発表タイトル
職場復帰支援の広がり―公認心理師の立場から―

発表内容
　産業・労働領域を主たる専門領域とする心理職は約4％と少ないが、職場復帰支援として医療機関などで働く人の支援に関わっている心理職は少なくない。本発表では、職場復帰支援の広がりに着目して、産業領域における治療と仕事の両立支援の文脈で個人と組織に対して生じているニーズの広がりと、そのニーズに対応するうえでの現状と課題について、産業領域で働く先生方に加えて連携先の他領域の先生方にも話題提供させていただきたい。

話題提供2：浅野 健一郎（(株)フジクラ）

発表タイトル
企業の立場からみた「治療と仕事の両立支援」の意義

発表内容
　今、働き方改革の一環として、治療と仕事の両立支援が取り上げられ、あたかも新しい働き方の如く捉えられがちであるが、現実はこれまでの就労環境や実態の中で、普通に行われてきた行為である。では、これまでの両立支援とこれからの両立支援では、何が異なるのであろうか。企業経営の視点からの両立支援の意義、労務管理の視点からみた両立支援の違いについて概観することにより、今求められる両立支援のあり方を考察する。

話題提供3：立石 清一郎（産業医科大学病院）

発表タイトル
認知症とノーマリゼーション／インクルージョン―認知症フレンドリー社会へのパラダイムシフト―

発表内容
　治療と仕事を両立したい労働者は様々な悩みを抱えている。両立支援のガイドラインでは事業場において就業上の配慮を行うことについて多く記載されているが、心理的なサポートについてはあまり触れられていない。治療するにあたって、膨大な情報量と、多くの意思決定の必要性があり、ひとりで解決しきれずに不合理な判断に至る。当事者に寄り添い、情報整理のうえで、正しい意思決定に導くことを心理職には期待したい。